日本バスケ界を揺るがすバスケ資格停止問題。改革によって競技の未来を切り開こうとする一方で、なぜ現場との溝は深まるばかりなのでしょうか。
新リーグ構想では、1部・2部それぞれにホームアリーナの規模や年間収入の基準が設けられ、条件を満たせないチームは3部に回る仕組みが打ち出されました。改革を急ぐ一方で、チーム側には経営や施設確保など簡単には解決できない課題が残されています。
この記事では、川淵三郎氏が進めるバスケ改革の参加条件を整理し、チーム側が抱える問題や現場との認識のずれを掘り下げます。改革の理想だけでは見えてこない対立の本質を、まずは新リーグの参加条件から確認していきましょう。
【新リーグ構想の波紋】川淵改革が掲げた参加条件と現場との深まる溝
■3月27日
これぞ「川淵流怒涛(どとう)の改革」とでもいうのか。男子2リーグの統一など国内バスケットボールの改革を主導するタスクフォース(川淵三郎チェアマン)が25日の3回目の会合で来年10月開幕の新リーグへの参加条件を決めた。1部のチームには収容5000人のホームアリーナ確保や、年間収入2億5000万円を求める。
2部チームもそれぞれ3000人規模、1億円以上とハードルは高く、クリアできない場合はアマチュアも参加できる3部へ回る。「チーム側は黙って聞いているが、あれもやれ、これもやれと一方通行の通告ばかりでだんだんしらけてきた感じもする」と、ある関係者は苦笑いした。
完全プロのTKbjリーグは、ほとんどが都道府県をチーム名にしている。例えば青森は県内7会場で開催し集客も順調という。チーム関係者は「ホームタウンは青森県で、多くの会場で県民と交流している。冬場の雪の中では何時間もかけて一つの体育館にきてもらうより、チームが回る方が地域密着になるのに…」と困惑している。
新リーグは4月1日に運営法人を立ち上げる。各チームは現在の所属リーグへの退会届提出を迫られているが、NBLの中核である企業5チームのうち東芝など数社がプロ化に難色を示していると聞く。企業の理念に合わず、プロ化に必要な子会社設立も時間的に間に合わない。バスケットそのものをやめてしまう可能性もあるという。
予定通り進めば国際連盟の資格停止処分は6月に解除され国際大会に出場できる。しかし、現場のことより資格停止解除への体裁作りの方が大事なようで、これでは溝が深まるばかり。門外漢にはそう見えてならない。 (今村忠) (出典: バスケ資格停止問題新リーグ川淵改革(Yahoo!ニュース))