美術館で名画や貴重な作品を楽しむ際の料金に、大きな変化が訪れます。今回の対象は全国の国立美術館が運営する6つの施設で、常設展などの入館料が現行の最大約3倍になる見込みです。
今回の料金改定には、美術館を取り巻く運営コストの上昇が関係しています。作品の輸送費や警備費などが増加するなか、国立西洋美術館や東京国立近代美術館などでは、いつから料金が変わるのか、具体的にいくらになるのかが注目されています。
この記事では、値上げ対象となる6施設の名称や発表された新料金、改定の理由を整理します。特に国立西洋美術館では一般料金が500円から1000円に引き上げられるなど、利用者への影響も小さくありません。まずは対象となる6施設と入館料の改定内容から確認しましょう。
【対象施設一覧】国立美術館6施設の入館料はいくらになる?値上げの理由も解説
独立行政法人国立美術館は18日、国立西洋美術館(東京都)や国立工芸館(石川県)など6施設を対象に、常設展などの所蔵作品展の入館料を今年10月から順次値上げすると発表した。現行料金からおおむね2~3倍になる。物価やエネルギー価格の高騰により作品の輸送や警備コストが増えていることが理由だとしている。
6施設はこのほか、東京国立近代美術館(東京都)、国立映画アーカイブ(同)、京都国立近代美術館(京都府)、国立国際美術館(大阪府)。
国立西洋美術館の場合、一般が1人500円から千円に、大学生が250円から500円に改定される。国立工芸館は一般が300円から千円に、大学生が150円から500円になる。
高校生以下や65歳以上の高齢者、障害者手帳を持つ人などは引き続き無料とする。企画展の料金については従来通り展覧会ごとに設定する。
国は今年2月、国立の博物館・美術館の経営基盤強化に向け、入館料などの自己収入に数値目標を設定。未達成などの場合は館を「再編」の対象とした。これを受け、独法側は本年度からの中期計画に、入館料の引き上げを盛り込んでいた。 (出典: 国立美術館入館料値上げ 6施設(Yahoo!ニュース))