パラアーチェリーの日本代表選考で、突然のルール変更が大きな問題となりました。強化指定選手らの申し立てを受け、日本スポーツ仲裁機構が示した結論とは何だったのでしょうか。今回の焦点は、パリ・パラリンピックの出場資格です。
問題の発端は、2022年に公表された代表選考基準と、その後に行われたルール改定の違いにあります。当初の基準では国際大会で出場枠を獲得した選手に出場資格が与えられる予定でしたが、競技団体は後に選考方法を変更しました。この変更を不服とした強化指定選手らが申し立てを行い、代表選考の透明性が問われることになりました。
こうした対立に対し、日本スポーツ仲裁機構は選手側の主張を認め、問題となった選考基準の変更を取り消す判断を示しました。なぜこの結論に至ったのか。ここでは、当初の選考ルールと改定内容を整理し、パラアーチェリー日本代表選考問題のポイントを詳しく見ていきます。
【仲裁機構の判断】日本スポーツ仲裁機構が変更を取り消した理由とは?
日本スポーツ仲裁機構は29日、パリ・パラリンピックのアーチェリー日本代表の選手選考基準が突然変更となったことを不服とした強化指定選手らの申し立てを認め、この変更を取り消す判断を下したと発表した。判断は2月26日付。
日本身体障害者アーチェリー連盟は2022年9月2日付で、23年7月の世界選手権などの国際大会でパリ・パラリンピックの出場枠を獲得した選手に出場資格を与えるとの基準を示した。だが、昨年6月26日付でこれを改定。国内選考会を行った上で、理事会の承認を得るなどの条件を追加した。
選手らは、この変更が世界選手権開幕の直前だったことなどを問題視し「著しく不合理」と主張。仲裁パネルは「出場枠を確保することを目指して、練習や調整を行ってきた選手に対し、看過できない著しい不意打ちになる」とし、基準変更の取り消しを判断した。
同連盟は仲裁判断を受け入れるとし「より一層慎重に、スポーツの廉潔性を損なうことのないようにガバナンスの徹底をしていく」とコメントした。 (出典: パラアーチェリー日本代表選考基準仲裁(Yahoo!ニュース))